情報社会といわれる現代で人気の業界のひとつが情報を発信する「マスコミ業界」です。テレビや雑誌など華やかなイメージが強いですよね。また、仕入れた情報を発信して世の中に影響を与えることもでき、大きなやりがいを感じることもできる業界と言えます。人気の業界である一方で、毎年採用人数が非常に少なく、狭き門と言われています。そこで今回は、マスコミ業界の課題や将来性をご紹介いたします。それらを通して就活を有利に進めていきましょう。

 

 

 

 

マスコミ業界ってどんな業界?

 

マスコミ業界どのような業界なのでしょうか。マスコミ業界には大きく4つの業界に分類されます。ここではその4つの業界を簡単にご紹介いたします。

 

【テレビ業界】

特に人気な業界がテレビ業界です。一般的なイメージとしては都市部のキー局といわれるテレビ局、各地域の情報を発信する地域局、近年では動画で情報を発信することからインターネット動画配信などもテレビ業界に含まれるようになりました。テレビ業界の特性は、映像と音声を使った豊富な情報量の提供と速報性が挙げられます。

 

【新聞業界】

現在でも根強い人気があるのが新聞です。新聞は時事問題などが詳しく取り上げられるため、就職活動における対策だけでなく、社会人として毎日見るべき内容が詰まっています。しかし、昔と比べてデジタル化が発展したため、紙媒体の新聞よりもスマートフォン、タブレットなどの電子端末で記事が読まれることが多くなりました。自宅でも、紙の新聞を購読していないというケースも増えているようです。

 

【出版業界】

私達が普段読んでいる雑誌、マスコミ業界において書籍なども存在感が大きいです。ジャンルも幅広く、漫画や教育系、地図など生活に役立つもの、ゴシップなどの芸能系、旅行、余暇などの娯楽系まで幅広く出版しています。出版業界も近年ではデジタル化の影響を大きく受け始めていますが、雑誌には付録をつけるなどアナログならではのコンテンツ提供も充実しています。

 

【広告業界】

メディアと広告主の仲介が広告業界の主な業務内容になります。広告業界は上記3つの業界よりも先行してインターネットへの進出があり、近年ではインターネット専業の広告代理店も多く存在します。提案力やクリエイティブな発想力を重視する業界のため、コミュニケーション力がある、常に情報にアンテナを張っている、周りを巻き込むのが得意という方には働きがいのある業界です。

 

マスコミ業界の課題と将来性について

 

マスコミ業界の一番大きな課題は、インターネットの登場により、人々がいろいろな媒体から情報を入手するようになりました。そのため、広告主は、これまで一般的だったテレビや、新聞、雑誌に集中して広告費を掛けることが少なくなりました。若者は特にテレビを視聴する時間よりも、スマホへの依存が高まり、SNSやゲーム、動画の視聴に費やすことが多くなっていることは、皆さんにも実感、共感いただけるのではないでしょうか。また、当時よりもコンテンツの制作能力の低下が大きくなっていることも課題と言えるでしょう。「最近のテレビはつまらない」、「くだらない番組ばかりだ」という声は特にSNSで聞きます。これは単純に、テレビ業界がユーザーのニーズ把握をきちんとできていないというだけでなく、多勢に対する情報配信が現代社会に適応しなくなったということにも一因あるようです。少しネガティブな情報を記載しましたが、ポジティブな面もあります。これまでは24時間情報を発信しなければならないため、残業時間の多さがフォーカスされていましたが、働き方改革の浸透度も高く肉体的、精神的な負担は軽減され始めてきています。本質的に業界が好きで、さらに、課題を認識し改善に向かう具体的な新しいアイディアを思慮できる人が活躍しやすい業界に今後なっていくでしょう。

 

マスコミ業界で就職するために必要なこと

 

「コミュニケーション能力」は外せない要素です。コミュニケーションという言葉のイメージでは、自発的な発信力が重要と思われがちです。当然、その能力も重要なのですが、社会で必要とされるのは、人の話をしっかり聞ける、しっかり聞こうとする傾聴力です。人の言いたいことをしっかりと理解し、相手がわかりやすいように言葉にして伝えることこそがコミュニケーション能力の高い人と言います。情報の発信者として、世の中が必要としている情報が何かを見極める能力と、正しい情報をわかりやすく届けていく能力が必要とされます。

まとめ

今回は、人気が高く、未だ狭き門とされているマスコミ業界のご紹介をさせていただきました。当記事が参考になりましたら、まずはマスコミ業界について、業界研究や企業研究を行ってみてください。就職活動の視野がさらに広くなることでしょう。ただ業界全体としては、大きな課題、業界としての分岐点に直面している状態ですから、企業選択する際は自分の志望度と合わせて、よく考えるようにしましょう。