インセンティブは営業目標やノルマを達成した際に支給される”報酬”を指す意味で用いられることが一般的です。
報酬に限らず、従業員のモチベーションを上げる動機となるものは「インセンティブ制度」です。
一方で報酬がもらえる反面、意外な落とし穴が潜んでいます。

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インセンティブがもたらす効果

 

インセンティブの本来の意味は「人の欲求を刺激して、仕事のパフォーマンスを引き上げる誘因」です。
インセンティブを導入することで以下のような効果を得られます。

 

・従業員側:成果を上げることで収入が増えて、モチベーションのアップへ
・会社側:従業員のモチベーションを上げて業績拡大が実現できる

 

これらの効果はどちらか片方にメリットがあるというわけではなく、従業員にとっても企業にとってもメリットがある制度でしょう。
そのほか、企業側が得られる効果として「従業員の定着率向上」が挙げられます。
インセンティブ制度が、従業員にとって正当に評価してくれるものであれば、その企業に長く勤めたいというモチベーションになります。企業は実際に「インセンティブ・ポイント」の付与や、それに伴う評価制度によって、退職数よりも入社数が増加した例もあります。

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また、従業員が目標達成に向けて、積極的に業務へ取り組むようになれば、結果として企業の業績を伸ばすことにつながります。
そして、インセンティブを導入することで、従業員に目標達成意識が設定されて仕事の生産性が上がります。
また、組織の強化は職場の環境改善にも発展し、現場から業務改善提案が吸い上げやすくなった事例もございます。

 

一方で、従業員側が得られる効果として、業績が企業の基準で評価されるため、実力があって結果も挙げてるのに上司との関係の悪化から認められないというような事態を防げます。
また、年齢や社歴に関係なく、高い報酬が得られるインセンティブ制度に金銭的報酬を設定している企業であれば、実力次第で性別や年功序列に関係なく、高額な収入を得ることも可能です。従業員のモチベーションが上がれば、業務への取り組み方が変わり、売上に直結します。「企業業績の向上」が見込めるのです。
そして、業務に沿ったノルマを設定したことで、個人の創造性や積極性が養われます。毎回、自身で考えて行動する姿勢によって失敗と成功を学び、業績向上につながることもあります。

 

実はこんな落とし穴も

 

企業にも従業員にも、お互いメリットのあるインセンティブ制度ですが、メリットがある反面、デメリットという見落としがちな落とし穴も当然存在します。

 

■ルート営業
営業職はノルマが設定され、インセンティブが発生するパターンですが、飛び込み営業が無く、決まった場所に営業へ回るルート営業は限定されたり付かない場合もあります。
求人数は少ないですが、ルート営業でもインセンティブのある企業もございます。
ですが、通常の営業に比べて報酬が低かったり、毎月もらえないケースがあるため期待はほどほどに。

 

■インセンティブの比率が高い給与形態
インセンティブ制度を導入している企業は基本給が安いことが多いです。そのため基本給が低く、インセンティブが高く設定されている給与形態ですと、その月にノルマが達成されない場合は、基本給のみしか支給されません。
もし、長期的に未達成が続きますと、金銭的にも精神的にも苦しい状態になりモチベーションは低下していくことにも。

 

■個人に着目し過ぎる
事例を挙げると”成績上位者に報酬を贈呈する”システムを大手企業が行いました。
ところが、毎回報酬をもらえる従業員は固定化していき、成績中位から下位の従業員には縁のないものという認識が植え付き、上昇しようという意欲が下降する始末に。
「個人」に着目した結果、優秀な従業員とそうでない従業員がギクシャクする間になった例がございます。

 

■与えれば与えるほど逆効果?
不思議なことに人はノルマが毎回コンスタントに達成されると創造性が欠如していき、もともとモチベーション向上ために取り入れられたにも関わらず、どんどん下がっていきます。
たとえば、家のお手伝いで「洗い物をしたら、お駄賃をあげる」と報酬制にすると、家族のために役立つ喜びを奪い、報酬が無ければやりたくない労働になるのと同様に、インセンティブも報酬を得るためだけの活動になってしまうこともございます。

 

インセンティブ制度を取る会社の特徴

 

インセンティブ制度の内容や対象となる職種は企業によってさまざまですが、最も積極的に導入を取り入れている職種は営業職です。設定されたノルマや契約件数を達成すれば、部門や個人に対してインセンティブが支払われるケースが一般的です。
仕事の成果によって分かりやすい形で報酬が得られるため、従業員の仕事に対する「やる気」を高める効果があります。
「自分の実力を試したい」の人や「野心家」「実力主義」「成果主義」のタイプの人には、ぴったりな制度です。

 

■営業成績に応じて給与UP 「リクルート」の営業職のインセンティブ
金銭的なインセンティブ制度を、日本で導入した企業が人材会社の「リクルート」なのはご存知でしょうか。
「リクルート」はノルマ達成時はもちろん、「達成率の高さ」「MVPの表彰」「月、半期、通期」ごとに多くのインセンティブ制度を用意しています。
このようなシステムのイメージが強く浸透していき、「目標達成に高い意欲がある人」しか集まらない企業になっていることでも、「リクルート」はインセンティブ制度の導入は成功しているでしょう。

 

■生産性の高い従業員を讃える「残業ゼロの従業員」
パーソルグループの「株式会社インテリジェンス ビジネスソリューションズ」は、「残業ゼロの社員」に対して20時間相当の残業代を支払うインセンティブを支給する制度を設けています。
労働時間に関係なく、パフォーマンスを発揮できる組織を目指すことが目的で、生産性の高い従業員を賞賛する仕組みとして導入されています。

まとめ

インセンティブ制度の導入によって、従業員のチャレンジ意欲やモチベーションが高まり、従業員は「仕事を見てくれてる。」という感覚も醸成されます。
インセンティブ制度には、メリットも多いですが、注意しなければならない面もあります。
しかし、制度に完璧な正解はありません。

 

人によっては、金銭での報酬にやりがいを感じないという人もいます。個々に求めるインセンティブは異なるので、どれを与えればいいというのが決まっているわけではありません。
各企業のインセンティブ制度を見極め、自分に適したインセンティブを理解することも、就活生の人にとって、業界や企業を選ぶ軸にもなっていきます。
自分自身を奮い立たせる「何か」を設定することでモチベーションを高くして就活をしていくと入社後の業務が、どんどん楽しくなっていくかもしれません。

 

 

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